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海外におけるICT教育の事例(①〜④)を紹介《小学校》

2020/05/28

海外と比べると日本がよくわかる?

 

 ICT教育に関するこれまでの記事では、主に日本国内の状況や場合を紹介してきました。

 今回の記事では海外におけるICT教育を紹介します。その紹介を通して、日本のICT教育の中身や普及が他の国に比べてどうかを見ていくことで、日本のICT教育に活用できること、あるいは日本には馴染まないことを選んでいく機会にしたいためです。

 

①アメリカ

 公立校では生徒があらかじめGoogleアカウントを持つことで、発表にはYoutubeを使い、文章を書くときはGoogle docを使用している。教科書や資料も電子化されていて、紙を使わずに授業するスタイルが定着している。

 

②イギリス

 プログラミング(イギリスでは「Computing」)の授業を5歳からの義務教育の必修科目としているが、年齢に合わせ、段階的に導入していくことで子どもの負担を減らしている。

 プログラミング授業におけるねらいは次の通りである。①問題解決のための順序の組み立てや規則や法則を見出せる能力の育成②問題が生じた際にその問題が起きた原因や理由を突き止め、対処できる能力を育てる③子どもたちが考えたり想像したことの実現化を通した創造力の向上 

 また、ほとんどの学校で電子黒板の導入やLANの整備がされている。

 

③オーストラリア

 小学校入学1年前からが義務教育であるオーストラリアでは、デジタルメディアの使用がカリキュラム化されている。例えば、写真アプリや、タブレット、E-mailでのニュースレター配布や保護者との連絡はFacebookを通して行なわれている。

 学習者のレベル、学習したい内容に合わせてグループ分けがされ、学習者が主体的に授業に取り組むアクティブラーニングに配慮している。

 

④シンガポール

 2015年度には世界第一を獲得した程、ICT教育に最も熱心な国(国際学習度到達調査)。スクールコックピットシステムという、小学校に入学した子どもが就労するまでの間の、出席日数や在校時の成績、基本情報などを一元的に管理できる仕組みであり、それが全学校に取り入れられている。

 また1万以上のデジタル教材を無料でインストールできる環境が整えられている。

 

まとめ

 

 海外の国々と比べた日本のICT教育はいかがだったでしょうか。

 前例に学ぶことは、今後より良い形を模索していく上で道標になります。とにかく努力することも時に大事かもしれませんが、欠点を見極めた上で欠点に対処していく方が、これからの「問題解決」の時代には望まれるかもしれません。

 

 
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